脱炭素、本当に「欠かせないテーマ」？行動とのギャップに注目
「脱炭素」という言葉を耳にする機会が増え、環境問題への意識が高まっていると感じる方も多いのではないでしょうか。実際、一般生活者の約6割（57.6%）が、脱炭素を「今の暮らしに欠かせないテーマ」だと認識しているという調査結果があります。
しかし、興味深いことに、商品やサービスを選ぶ際に脱炭素への取り組みを「重視している」と回答した人は、約4人に1人（23.8%）にとどまっています。重要性は感じつつも、実際の行動に結びついていないのが現状のようです。
企業と消費者の間に存在する「意識のズレ」
このギャップは、企業側の認識とも関係しているかもしれません。企業のマーケティング担当者の約4割（43.7%）が「一般生活者は脱炭素を重視している」と想定していることが明らかになりました。実際の消費者の重視度と、企業側の想定には大きな差があることが分かります。
「分かりにくい」と感じる脱炭素情報
脱炭素に関する情報が、私たちに十分に伝わっているとは言えない現状も浮き彫りになりました。一般生活者のうち、脱炭素情報を「わかりやすい」と感じている人はわずか15%です。半数以上（50.9%）が「わかりにくい」または「情報に触れたことがない」と回答しており、情報が理解につながっていない可能性が示唆されています。
知りたいのは「自分ごと」としての脱炭素
では、消費者はどのような脱炭素情報を求めているのでしょうか？調査によると、「知りたい／重視する情報はない」が最多でしたが、その次に「自分へのメリット（安全性・使い勝手等）」（33.8%）、「社会全体への効果」（33.1%）、「具体的な取り組み内容」（31.5%）が上位に挙がりました。
さらに、信頼できる根拠としては「生活者向けのわかりやすい説明（図解・比較）」（59.6%）が最も重視されています。客観的なデータだけでなく、それが私たちにとってどういう意味を持つのかを分かりやすく伝えてほしい、というニーズが見て取れます。
一方、企業のマーケティング担当者は、情報発信の際に「数値（CO₂削減量・目標・進捗）」（53.4%）や「わかりやすいスローガン・ビジュアル」（42.7%）、「コスト・価格への影響説明」（42.2%）を重視する傾向にあります。企業と生活者の間で、重視する情報の種類に違いがあることが分かります。
どこで情報を知りたい？チャネルの違い
情報に触れるチャネルにも違いがあります。企業は「企業サイト」（63.1%）や「サステナビリティレポート」（32.0%）を重視して発信していますが、一般生活者が実際に接触している、または今後接触したいチャネルとしては、「ニュースメディア記事」「TV・デジタル広告」「店頭・パッケージ表示」なども上位に挙がっています。企業が力を入れているチャネルが、必ずしも消費者に見られているわけではない実態が明らかになりました。
より良い脱炭素コミュニケーションへの期待
企業側も、脱炭素コミュニケーションには「効果測定の難しさ」や「わかりやすい可視化・表現ノウハウの不足」といった課題を感じています。この調査結果は、単に情報を多く発信するだけでなく、「どこで」「何を」「どのように伝えるか」というコミュニケーション設計が非常に重要であることを示唆しています。
博報堂プロダクツの専門チーム「SUSTAINABLE ENGINE（サステナブルエンジン）」は、こうした企業の課題に対し、取り組み内容の整理や伝え方の再設計を支援しています。今後、企業は私たち消費者が「自分ごと」として理解し、商品選択の判断材料となるような情報を、より身近なチャネルを通じて発信していくことでしょう。
今回の調査結果は、脱炭素への関心がないことを示すものではなく、情報が十分に届いていない可能性を示しています。これからの時代、企業が発信する脱炭素情報に注目し、それが私たちの暮らしや社会にどう役立つのかを理解することが、より賢い選択につながるかもしれません。ぜひ、今後の企業からの情報発信に期待し、身近なところから脱炭素について考えてみましょう。
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