職場での金融教育が活発化！「知りたい」が止まらない資産形成セミナーの魅力とは？｜主要

若年層が特に注目！金融リテラシーセミナーへの高い参加意向

調査では、有職者に対し「勤務先が実施する金融リテラシー向上のためのセミナーに参加したことはありますか。また、今後参加したいと思いますか。」と質問されました。その結果、全体の参加経験率は14.1%でしたが、「今後参加したいと思う」「業務上支障が無ければ参加したいと思う」を合わせた参加意向は44.5%に上りました。

年代別に見ると、若い世代ほど参加意向が高い傾向が見られます。これは、若年層が将来の資産形成やライフプランに対して、より積極的に学びたいと考えていることを示唆しています。もし皆さんの職場に金融セミナーがあれば、積極的に参加を検討してみる良い機会かもしれません。

意外な結果？金融リテラシーが高い人ほど学びたい！

自身の金融リテラシーが低い人ほどセミナーを受けたいと思うのか、という疑問についても調査が行われました。金融リテラシーの自己評価は、「普通」が約5割弱を占め、「高いと思う」人が約1割強、「低いと思う」人が約4割強という分布でした。

この自己評価ごとにセミナー参加意向を確認したところ、意外な結果が明らかになりました。金融リテラシーの自己評価が高い人ほど参加意向が高く、自己評価が低い人ほど参加意向が低い傾向が見られたのです。これは、金融への関心や学ぶ習慣を持つ人が、さらに積極的に知識を深めようとしていることを示唆しています。

一方で、「低いと思う」人の中にも「業務上支障が無ければ参加したい」という回答が約4割存在しており、関心がないわけではなく、時間的な制約が参加の障壁となっている可能性も考えられます。もし皆さんが「金融知識を深めたいけど、何から始めたら良いか分からない」と感じているなら、まずは職場でのセミナー情報をチェックしてみるのがおすすめです。

大企業で広がる金融教育の波、中小企業にもチャンスあり

企業の従業員規模別でも分析が行われました。帝国データバンクが2024年に実施した調査によると、従業員規模が大きい企業ほど、金融教育に既に取り組んでいる、または取り組む意欲があることが分かります。

ミライ研の調査でも、従業員規模が大きい企業ほど、セミナー参加経験率が高まる傾向が見られました。特に従業員数1,000人以上の大企業では、4人に1人以上が参加経験があり、約6割の従業員に金融教育のニーズがあることが明らかになりました。

大企業では、企業型確定拠出年金（DC）の投資教育など、法令上の努力義務に基づく教育機会が提供されているケースも多く、業務時間を考慮したセミナー運営が行われている可能性があります。しかし、参加経験者数と参加意向者数の間にはまだ大きなギャップがあり、従業員のニーズに対して十分な機会が提供されているとは言い切れません。中小企業の従業員の方も、もし金融教育の機会が少ないと感じるなら、企業に働きかけてみるのも一つの手かもしれません。