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企業の本音は「能力重視」88.1%!ワーキングマザーのキャリアと働き方のギャップを埋めるヒント

ワーキングマザーの「能力」は正しく評価されている?企業調査で見えた期待と現実

現代社会において、女性の就業継続や管理職登用の推進、柔軟な働き方の普及が進む中、ワーキングマザーのキャリアを取り巻く環境は大きく変化しています。企業は現在、ワーキングマザーという人材をどのように捉え、採用や登用の場面で何を重視しているのでしょうか。

株式会社mogが企業の経営者・人事・採用担当者など42社を対象に実施した「ワーキングマザーに関する企業アンケート」により、企業の評価意識と、従来の「ワーママ像」との間に存在するギャップが明らかになりました。

企業が抱く「ワーキングマザー」のイメージとは?

「ワーキングマザー」と聞いて、企業の人材担当者はどのようなイメージを抱いているのでしょうか。調査では、「限られた時間の中で効率的に働く人材」が76.2%で最も多く挙げられました。その他、「柔軟な勤務制度を必要とする人材」(71.4%)や「家庭・育児との両立を重視する人材」(71.4%)など、働き方に関する項目が上位を占めています。

一方で、「専門性・経験を持つ人材」は14.3%、「管理職・リーダーとして活躍できる人材」は9.5%にとどまりました。この結果から、ワーキングマザーという言葉から、キャリアや能力よりも、働き方の特徴が強く想起されていることがうかがえます。

「ワーママ」と聞いて浮かぶのは、“キャリア”より“働き方”

管理職・リーダー候補としては「経験・能力」を重視

しかし、ワーキングマザーを管理職・リーダー候補として採用・登用する場面では、異なる意識が見えてきました。回答企業の73.8%が「経験・能力があれば、ワーキングマザーであることは特に関係ない」と回答し、さらに14.3%が「経験・能力があれば、積極的に採用・登用したい」と答えました。合わせて88.1%の企業が、経験・能力を軸に評価する姿勢を示しているのです。

この結果は、「ワーママだから」という属性ではなく、個人の経験や能力を重視して評価しようとする企業の意識が広がりつつある可能性を示唆しています。

管理職・リーダー候補としては、88.1%が「経験・能力」を軸に評価

採用判断では「勤務時間などの制約」が影響する現実

一方で、実際の採用判断においては、依然として働き方の条件が影響を与える現実も明らかになりました。同等の経験・能力を持つ求職者であっても、育児による勤務時間などの制約が採用判断に「大きく影響する」(9.5%)または「ある程度影響する」(28.6%)と回答した企業は、合わせて38.1%に上りました。

これは、企業が能力を重視する意識を持ちつつも、現実的な業務との適合性や勤務条件との調整が、採用の障壁となり得ることを示しています。

同じ経験・能力でも、38.1%が「勤務時間などの制約は採用判断に影響」

ワーキングマザーが自分らしく輝くために

今回の調査からは、ワーキングマザーに対する企業の評価意識が変化しつつある一方で、従来のイメージや実際の採用条件との間にギャップが残っている状況が浮き彫りになりました。株式会社mogの稲田明恵代表取締役社長も、「『ワーママだから』ではなく、その人自身の経験や能力を見ようとする企業が増えてきている」と述べつつも、「『ワーキングマザー』という言葉から想起されるのは、まだ勤務時間や両立、柔軟な働き方といった要素が中心」であると指摘しています。

この過渡期において、ワーキングマザーの皆さんが自分らしいキャリアを築き続けるためには、自身の経験や能力を積極的にアピールすることが重要です。また、企業側も、固定化された「ワーママ像」にとらわれず、一人ひとりの持つ多様な経験や専門性、キャリアへの意志に目を向けることで、より多くの優秀な人材と出会える機会が広がるでしょう。

ワーキングマザーのキャリアを応援する株式会社mog

株式会社mogは、「ママ、お仕事がんばって!」と言える社会の実現を目指し、ワーキングマザーに特化したキャリア支援事業を展開しています。リモートワークやフレックス、時短勤務など柔軟な働き方を前提とした正社員求人を紹介する「mog career転職」をはじめ、育休中の女性向け学習プログラムやコミュニティ運営、企業向け採用支援など、多角的に働く女性と企業をサポートしています。

ワーキングマザーとしてのキャリアに悩んだり、自分に合った働き方を探している方は、ぜひ株式会社mogのサービスをチェックしてみてはいかがでしょうか。

株式会社mog 企業サイト


【調査概要】

  • 調査名: ワーキングマザーに関する企業アンケート

  • 調査対象: 企業の経営者・役員、人事責任者、人事・採用担当者、採用責任者、部門責任者・管理職など

  • 有効回答数: 42社

  • 調査方法: インターネット調査

  • 調査期間: 2026年8月31日~9月4日

※本調査は42社から得られた回答を集計したものであり、日本企業全体の傾向を示すものではありません。今回の回答企業において見られた傾向として結果を紹介しています。