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7割以上が「環境に積極的な企業を支持したい」!あなたのエコ行動と企業の取り組み、意識調査でわかった意外な共通点

私たちの暮らしとSDGs・脱炭素社会:意識調査から見えた実態

レジ袋の有料化やペットボトルの分別、電気代の明細に記載される「再エネ賦課金」など、環境に関する取り組みは私たちの日常生活に深く浸透しています。それに伴い、「SDGs」や「脱炭素」といった言葉もよく耳にするようになりました。しかし、その意味や具体的な内容を詳しく知っている人は、どのくらいいるのでしょうか。

株式会社NEXER Groupと株式会社Ciel Terre Japanが全国の男女500名を対象に実施した「SDGs・脱炭素社会への意識と企業への期待」に関するアンケート調査から、私たちの環境意識と、企業に期待する取り組みの実態が明らかになりました。

SDGsと脱炭素社会、どこまで知ってる?

まず、「SDGs(持続可能な開発目標)」についてどの程度知っているか尋ねたところ、「内容まで理解している」(6.6%)と「概要は理解している」(34.4%)を合わせると、41.0%が「理解している」と回答しました。一方で、「言葉は聞いたことがある」が34.8%、「まったく知らない」が24.2%となっています。

SDGs認知度円グラフ

次に、「脱炭素社会」という言葉について尋ねた結果、「内容まで理解している」(6.0%)と「概要は理解している」(30.4%)を合わせると、36.4%が「理解している」と回答しました。SDGsと比較すると、まったく知らないと回答した人がやや多く、脱炭素社会の方がより専門的な言葉として捉えられている可能性がうかがえます。

脱炭素社会認知度円グラフ

あなたのエコ行動、実はみんなもやってる!

普段の生活でSDGsや脱炭素を意識した行動をしているかについては、「積極的に実践している」(3.0%)と「できる範囲で実践している」(32.2%)を合わせて、35.2%が「実践している」と回答しました。

SDGs・脱炭素行動実践度円グラフ

実践している人に具体的な行動を尋ねたところ、最も多かったのは「ごみの分別・リサイクルを行う」で88.6%でした。次いで、「エコバッグ・マイボトルを利用する」と「節電・節水を意識する」がともに88.1%で続いています。

これらの行動は、日常生活ですぐに始められ、家計の節約にもつながる点が共通しています。普段からの節約意識が、SDGsや脱炭素を意識した行動につながっているのかもしれません。

SDGs・脱炭素につながる行動グラフ

企業に期待すること、一番多かったのは「リサイクル・資源循環」

脱炭素社会の実現のために企業に最も期待する取り組みを尋ねたところ、最多は「リサイクル・資源循環への取り組み」で30.2%でした。これは、個人が実践している行動で「ごみの分別・リサイクル」が最も多かったことと共通しており、身近な取り組みを企業にも期待する傾向が見られます。

企業に期待する取り組みグラフ

また、「CO2排出量などの情報開示」が18.1%で上位に入っており、企業には環境への取り組みだけでなく、その成果を具体的な数値で示してほしいという期待があることがうかがえます。

環境に積極的な企業・自治体は「支持したい」が7割超え!

「再生可能エネルギーに積極的に取り組む企業・自治体」に対してどのようなイメージを持つか尋ねると、「とても好印象で信頼できる」(13.8%)と「やや好印象である」(57.8%)を合わせて、71.6%が「好印象」と回答しました。

再生可能エネルギーに取り組む企業・自治体へのイメージ円グラフ

さらに、今後、再生可能エネルギーや脱炭素に積極的な企業・自治体を支持したいと思うかについては、「ぜひ支持したい」(14.8%)と「どちらかといえば支持したい」(57.0%)を合わせて、71.8%が「支持したい」という意向を示しました。

再生可能エネルギーや脱炭素に積極的な企業・自治体への支持意向円グラフ

支持したいと回答した人からは、「未来の事を考えられていると思う」「環境にいいことをしている企業の方が信頼できそう」といった声が聞かれました。詳しい内容までは知らなくても、環境に配慮する姿勢そのものが、企業や自治体への好印象や支持につながっていることがわかります。

まとめ:あなたの選択が未来を変えるきっかけに

今回の調査では、SDGsや脱炭素社会の理解度、そして実践率は約4割にとどまるものの、再生可能エネルギーに積極的な企業・自治体に対しては7割以上が好印象を持ち、支持したいと考えていることが明らかになりました。

企業に期待する取り組みとして「リサイクル・資源循環」が最も多く挙がったほか、「CO2排出量などの情報開示」への期待も高く、具体的な数字で取り組みが示されれば、企業の活動をより身近に感じ、応援する理由になるでしょう。

電力の契約先を見直したり、再生素材の商品を選んだりするなど、私たちの日常の選択を変えるには、まず「知る」ことが大切です。企業や自治体が公開している環境への取り組みや成果に目を向けることで、環境について考え、行動するきっかけになるのではないでしょうか。


調査概要

本記事の内容は、株式会社NEXER Groupと株式会社Ciel Terre Japanによる調査に基づいています。

引用元: 株式会社NEXER Groupと株式会社Ciel Terre Japanによる調査
株式会社Ciel Terre Japan: https://ciel-et-terre.net/ja/